2・医療タブー！なぜ“寿命を縮める”抗がん剤は使われるのか？
日本人の死因の3割を占めるといわれる「がん」。
がんの三大治療は、「手術」「化学療法（抗がん剤）」「放射線療法」であるが、このうち抗がん剤は、新しい薬剤や有効な投与方法の開発などで、常に医療界を賑わせている。
「がんになれば、抗がん剤治療を受けるのが当たり前」「抗がん剤を使わなければ、早く死んでしまう」
そんな認識が定着しているなか、国内のある医療法人院長・A氏は、「抗がん剤は寿命を縮めます」と、持論を述べる。
某有名大学病院で余命3カ月と宣言されたがん患者を、抗がん剤を併用し、ビタミンCの大量投与と食事療法で完治させるなど、独自の治療法により実績を重ねているA氏。
今回、そんなA氏に、「『糖ゼロ食事』『ビタミンC投与』などの正しいがん治療法」
「ある日、急にがんが発覚したらどうすればよいか？」
そして、「“効かない”抗がん剤を患者に投与し続けざるを得ない、医師・厚労省・製薬会社の“禁断の”タブー」 について、語っていただいた。
前回 1の続き
以上のような経験を経て、抗がん剤を使わない治療に取り組むようになりました。なぜ、“効かない”抗がん剤は使われるのか？
――しかし、これだけ抗がん剤治療が一般化しているのは、なぜでしょうか？
A氏
治療ガイドラインで決まっているからです。ほとんどのがんは、各専門学会が治療ガイドラインを作成しており、例えば「ステージ2でリンパ節転移がなければ、抗がん剤治療。
使う薬剤は○○」と定められています。ガイドラインから大きく外れた治療は公的保険が利かなかったり、何か問題が起きたときは、
医師個人の責任が問われかねません。訴訟にでもなったら大変ですから、医師はガイドライン通りに抗がん剤を使おうとなるのです。
しかし、以前UCLA（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）ががんの専門医にアンケートをとったところ、約80％が「自分ががんになっても、抗がん剤治療は受けない」と答えていました。実は、抗がん剤が効かないと思っている医師は多いのです。
――抗がん剤がたくさん使われて、喜ぶ人はいるんですか？
A氏
一番喜ぶのは製薬会社です。会社の利益のために、高価な抗がん剤をどんどん使ってほしい。また、厚労省は天下り先として製薬会社が潤っていないと困りますから、抗がん剤を公的保険で認める一方、安価なビタミンCの大量投与という治療は、いまだに保険適用外です。
――がん治療として、院長が行われているビタミンCの大量投与という方法は、専門家の間では、どのような評価なのでしょうか？
A氏
05年に米国厚生省の科学者が、「ビタミンCに、がんを殺す能力がある」と発表しています。それまでは30年にわたって“封印”されていた治療法といっていいでしょう。そもそも高濃度ビタミンCによるがん治療は、76年代に米国の化学者ライナス・ポーリング氏によって編み出されました。彼は、アメリカの科学アカデミー紀要「PNAS」に、「末期進行がんの患者にビタミンCを点滴とサプリメントで投与すると、生存期間が4～6倍延長した」と発表しています。
しかし、78年にアメリカのメイヨー医科大学は、ビタミンCにがん患者の延命効果はないと反論します。それが有名医学雑誌に掲載されたため、医学界全体がビタミンC治療に関心を持たなくなってしまった。封印されたビタミンC治療
――なぜ、ビタミンC治療は米国で封印されてしまったのでしょうか？
A氏
米国の巨大製薬企業も、高価な抗がん剤を大きな収益源にしています。つまり、抗がん剤治療ではなく、安価なビタミンC治療が主流になっては困る。そこでこれらの企業は、資金面でも人脈面でも太いパイプを持っている政府と共に、強く動いたといわれています。また、前出のポーリング氏はノーベル賞を2つもとった天才ですが、原爆反対を訴えていたため、政府につぶされたという声もあります。
――院長の治療で治癒した、患者さんの事例を教えていただけますか？
A氏
ウチはがん専門ではありませんから、2年間でがんの患者さんは5～6人ほどです。そのうちの一人、31歳の女性の患者さんは、新婚2カ月のときに子宮けい頸がんだとわかりました。しかもステージ4で肺に転移があり、かなり進行した状態でした。すでに手術ができる状態ではなく、大学病院では抗がん剤を使っても3～4カ月の余命だと言われました。そこで当院では、高濃度ビタミンCを1日75グラムで週4回投与。途中から100グラムに増量し、並行してノンカーボ栄養療法を開始しました。2カ月後には肺の転移がんはほぼ消滅し、さらに3カ月後には完全に消えていました。彼女は今でもふつうに生活を送り、再発防止のために定期的にビタミンC投与を続けています。
――その大学病院は、患者さんが院長の治療を受けていることは知っていたのですか？
3へ続く