法政大とING生命のコラボにより、
従業員のモチベーションと企業の業績の関係性を、
3000社程度を対象に調査したようだ。
そのうち有効回答は567社。
そしてその中身だが、
過去5年間で売り上げが増加傾向にある会社は、
勤労意欲の高い従業員の割合が75%。
減少傾向にある会社の場合で42%。
やる気=業績は関係ありそうだ。
しかし、業績が良いから、モチベーションがあがるという、
どちらがニワトリと卵の関係なのかなとも思うけど。
まーともかく、勤労意欲を高めるのに効果的な制度は、
「何でも言える組織風土づくり」が27%とトップ。
「経営情報の公開」「成果主義」などが続く。
勤労意欲の高い企業で60%が実施、低い企業は37%で実施。
さらに、勤労意欲を低下するときはどんなときとの回答には、
「経営者・上司への信頼をなくしたとき」が63%とトップ。
こちらは「賃金・処遇への不満」「職場の人間関係」へと続く。
このニュースを見ていて、退職した前職の会社を思い出した。
まず、私が働いていたときから、
私も含め全体的なモチベーションが低かった。
在職中は、けして業績は悪くなかったが、
おそらく、今年あたりから悪くなることは必然であろう。
風通しの良い会社風土は一切なく、
上司の独断と偏見がまかり通る会社だった。
判断が正確なうちは良いのだろうが、
それが間違っていたら、ハーメルンの笛のように、
皆が集団で悪い方向に行くしかないだろう。
私は12月いっぱいで退職したのだが、
前職の会社の1月、そして2月の単月収支を聞いてみたい。
法政大の調査は当たっているのだろうか。