東日本大震災を機に、電気だけで走る電動二輪車に注目が集まっている。被災地だけでなく首都圏でも一時的にガソリンが不足したり、価格上昇傾向にあったためだ。二輪車大手のヤマハ発動機やベンチャー企業の製品が売れ行き好調なほか、大手企業の参入も相次いでいる。電気自動車（ＥＶ）の市販が始まっており、二輪車でも“電化”が進むのか。

　◆ベンチャー受注急増

　「首都圏を中心に、充電するだけで手軽に扱える乗り物として注目度が一気に増した」。こう話すのは、電動二輪車のベンチャー企業「テラモーターズ」（東京都渋谷区）の担当者だ。

　同社は昨年４月から中国で委託生産した個人向け電動二輪車を９万９８００円からという低価格で発売した。今年２月までの累計販売台数は約３００台だったが、震災後には家電量販店やホームセンター、二輪車販売店など約１０００店ある契約店からの受注が増加。３月は約２５０台を販売、４月も１５０台近くを受注し、２月までの累計台数をすでに上回った。

　低価格に加え、家庭で充電できるなどの点が受けた形だ。同社では４月から無段変速機付きの業務用車種２種を追加販売した。新機種は埼玉工場（松伏町）で生産する上位モデル（２９万４０００円から）で、これにより「２０１１年度は２０００台の販売を目指す」と意気盛んだ。

　テラモーターズなどの電動二輪車を扱う家電量販店のノジマも、震災発生後から店頭での販売や問い合わせが増えた。例えば、埼玉・大宮店では「３月は５台、４月は２台を販売した」という。このため、３月１９日からは電動二輪車を試乗できる店舗をそれまでの３店から７８店舗に大幅に拡充し、拡販する構え。

　◆ヤマハは“再挑戦”

　“本家”の二輪車メーカーも負けていない。ヤマハ発は昨年９月、業界に先駆けて電動スクーターを発売した。価格は２５万２０００円と高めだが、当初の年間販売目標１０００台は、１年足らずの現時点ですでに１６００台を出荷したという。

　実は、ヤマハ発は０２年に電動二輪車を販売したが、０７年には撤退した経緯がある。当時はまだ電動系の乗り物に対してなじみが薄く、販売が伸びなかったため。しかし、現在は環境意識の高まりやガソリン価格の上昇、さらにＥＶの市販などで電動に対する消費者の意識が変化。欧州や台湾などでは電動二輪車の需要が拡大していることもあり、同社は今月、静岡県磐田市に電動二輪車などの工場用地として４万６０００平方メートルの土地を取得したばかり。

　昨年２月に策定した中期経営計画では電動二輪車を重点事業の一つとして打ち出しており、「将来的には世界の電動二輪市場でトップシェアを目指す」と成長戦略に組み込んでいる。

　電動二輪車市場は、震災前までベンチャー企業の製品が中心だったこともあり、消費者の認知度も低く普及台数も少なかった。矢野経済研究所の調べによると、１０年の国内出荷台数は、前年比２倍超ながら９０００台にとどまったもよう。しかし、今後は二輪車大手の参入などで認知度が高まることなどで、１３年には４．５万台、１５年には９．５万台に伸びると予測する。

　◆電池コスト・走行距離改善　拡大のカギ

　成長市場をにらみ、異業種などの参入も本格化してきた。

　出光興産は、子会社が運営する系列のガソリンスタンド２０店舗を通じて、自動車用品メーカーの「プロスタッフ」（愛知県一宮市）製電動二輪車の販売を４月から開始した。スタンドの収益源を多角化するのが狙い。

　伊藤忠商事系の燃料商社「伊藤忠エネクス」は、今月１０日からバッテリーの取り外しが可能な台湾製の電動二輪車を全国約２０カ所のガソリンスタンドで販売を始めた。同社は今年度末までに販売拠点を約７００店舗に増やし、初年度２０００台の販売を計画している。

　走行時の排ガスがゼロの電動二輪車の市場拡大に期待が高まるが、課題もある。フル充電までの時間が６～９時間と長く、走行距離が５０キロ以下と短い点だ。

　テラモーターズは鉛電池の一種であるシリコンバッテリーと呼ばれる電池を、ヤマハ発はリチウムイオン電池を使用しているが、ガソリン二輪車と競争するには改善の余地は大きい。

　こうした点もあって、昨年１２月から事業者向け電動二輪車（本体価格４５万４６５０円から）のリース販売を始めたホンダでは「まだ走行距離が短く、個人向けとして販売するには時期尚早」と慎重姿勢だ。

　ある証券系アナリストは「走行距離を伸ばすにはリチウムイオン電池が本命だが、まだ価格が高く、車両価格も高くならざるを得ない」と、問題点を指摘する。

　それでも、国内二輪車市場の縮小が続く中で、電動二輪への期待は大きい。参入企業が増え、要となる電池の技術開発や量産によるコストダウンが進めば、“街乗り”需要を取り込んで急拡大する可能性もある。（阿部賢一郎）