「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」は、日本をおとしめる意図に基づく歴史の捏造にほかなりません※。

「慰安婦の強制連行」が虚構であることが明らかとなるなか、近隣国は「女性の人権問題」にすり替え、国際社会を舞台に「日本は犯罪国家である」という反日宣伝に努めています。

正しい歴史認識に基づく日本の立場を鮮明にしなければ、わが国の名誉は毀損され続けることになります。

※中国は、1937年12月に南京を占領した旧日本軍が30万人を虐殺したと主張しているが、当時の南京市民は20万人であり、そのほとんどが「安全区」に避難していたことから、主張通りの「大虐殺」は不可能。

「慰安婦の強制連行」に関しては、日本政府の調査でこれを裏付ける資料は見つかっていない。

また、2014年8月には、朝日新聞が慰安婦問題を巡る報道について、故・吉田清治氏の「慰安婦狩り」証言を虚偽と認め、記事を取り消した。

先の大戦は、日本の正当な自衛権の行使としてなされたものであり、欧米列強による植民地支配からアジアの同胞を救い出し、人種差別政策を打ち砕くという大義がありました。

戦後、GHQにより刷り込まれた「戦前・戦中の日本=悪」という自虐史観を払拭し、自国に自信と誇りを取り戻すとともに、外交力を強化して近隣国の反日宣伝に断固対抗すべきです。

自虐史観は改憲や国防の足かせです。

この歴史認識が支配的な限り、国防強化には、「軍国主義の復活」との懸念がついて回ります。

わが国を守り抜くためにも、歴史認識の見直しを急がねばなりません。