大日本印刷・サンゲツの壁紙不具合で健康被害の可能性？1000億円で済むの？ | 一条工務店i-smartで建てるスマートハウス！
こんばんは。さすけです。
ちょうど1年ほど前、
という記事で、一条工務店が標準壁クロスと利用していたサンゲツEBクロスにおいて、その製造元である大日本印刷の製造工程管理のミスによって大規模なクレームが発生していることを書かせていただきました。
この不具合は依然として大日本印刷からはリコール等は行われておらず、また公式にも何らの発表がなされていません。しかし、昨年時点で350億円規模だった損害額は、2017年11月の中間決算でさらに535億円の特別損失を計上しました。
大日本印刷の特別損失計上は今回で3度目になり、2016年3月期決算で76億円、2017年3月期決算の377億円を特損計上しており、三度目の今回で壁紙補修費用としての特別損失計上累計額は988億円に達しています。その結果、株価は壁紙不具合に伴う特損計上発表から１週間で１０％以上も下がり、時価総額にして１０００億円以上が吹き飛んでしまいました。
このような状況に至ってもなお、大日本印刷は株主や投資家には最低限の説明を行うものの、実際に壁紙の不具合に困っている多くの消費者に対しては直接の情報開示を一切していません。
また、販売元のサンゲツ、製造元の大日本印刷からは何らの発表が行われていませんが、日本経済新聞「大日本印刷、好調有機ＥＬ悩ます「壁紙」の誤算 」（2017年11月15日付電子版記事）、ロイター「大日印が売り気配、特損計上で9月中間期は最終赤字に転落」（2017年11月10日）などで報道されるに至っており、本来であれば株価上昇局面にあるはずの大日本印刷の株価が大きく下落するという市場からの評価を受けるに至っています。
日経の報道によれば、大日本印刷ＩＲ室は「原因は特定できており、今回の特損計上で最後だ」と説明していますが、市場から「またか」と表現されるように信頼を失うに至っています。
大日本印刷はこの壁紙の不具合を一貫して「一部の壁紙に生じた不具合」と表現し、「人体に影響がない」としてきています。
ここで、大日本印刷が「これ以上の損失拡大はない」とする大前提は「安全性には影響がない」ということにあります。しかし、今回ここで紹介をさせていただく内容は「安全性に影響（健康被害を引き起こす）の可能性」を指摘するものとなります。
もしも安全性に影響するならば、損失の拡大はさらに広がることは避けられないように思います。
ただ、このブログは所詮は個人ブログに過ぎませんから、書いてある内容に疑念を持つのは当然のことです。できる限りエビデンスを示しながら書かせていただくと同時に、写真等を使ってなぜ安全性に対する疑問が指摘できるかを説明させていただきます。
そして、今回の指摘によって、居住者への最終的な責任を有するハウスメーカー、そして株主やそのたステークホルダーに対する責任を有する新聞等のメディアが、大日本印刷の「安全性に問題はない」とする『発表』を鵜呑みにするのではなく、自分たちで安全性に影響があるのかないのかを検証して欲しいと願っています。
また、大日本印刷には株主の方だけを向いた発表ではなく、大日本印刷製EBクロスによって真に困っている多くの消費者に対して適切なアナウンスをして欲しいと思っています。
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