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【会員制コラム:ブロックチェーン時代の将来像】

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【ブロックチェーン時代の将来像】
 

ブロックチェーンはすべてを変える可能性の具体的な例をみましょう★

 

1.ブロックチェーンが産業、企業、個人のすべてに大変なインパクトを与えると考えられている理由には、大きく次の4つが考えられます。

 

インターネットではデータを改ざんされるリスクが常にありますが、それがほぼなくなります。

何十万、何百万という数の公開台帳にすべての取引情報をつなげて記録していきますので、その全部を改ざんすることがほぼできません

結果として、これまで心配で使えなかった秘密性の高い情報でも気にせずやりとりできるようになります。

 

また、相手側がこちらをだますのではないか、という心配もなくなります。ヤフオク、イーベイなどで過去の売買履歴と評価を元に、物を買ったり売ったりした方も多いと思いますが、取引時の不安がほぼなくなります。

 

 

2.決済コストが極めて低く、従来の1/10~1/100になりますので、数十円を送金したり、

気にいったアーティストに支払ったりすることができるようになりました。出稼ぎで稼いだなけなしのお金から大きく手数料を取られて目減りするということもなくなります。

 

 

3..全自動で情報のやりとりと支払いをすませることのできる「スマートコントラクト」を使うことができるようになります

企業が顧客に対して納品する際も、自動で納品・検品・検収・支払いが済まされます。

紙の書類がなくなり、人手がいらず、処理も瞬時なので、企業活動の生産性が圧倒的に上がります

 

 

4.ブロックチェーンにより、自律分散型で安定したシステム構築、運用ができるようになります。

これまで、企業では、集中してデータ管理、決済処理をしていますので、その1カ所がたまたま、あるいは負荷が大きすぎたり悪意の攻撃をされたりしてダウンすると、すべてのシステムが止まってしまいます。そういう心配がほぼすべてなくなります。

 

→政治、経済、企業、組織運営、個別サービスなどすべての分野で、データ改ざんへの不安、高い決済コスト、処理速度、システム構築の大変さなどからできなかったことがブロックチェーンによりできるようになります。

 

ほぼ100%他人・他社を信用し行動できるようになり、個人情報漏洩の心配がなくなることで、サービスへの信用が上がり、行動上の束縛、意味のない躊躇もなくなっていきます。

 

 

<産業構造が変わる>

最たるものは、金融業界でしょう。中央集権型の最たる、銀行、証券、保険などが大きく変わっていきます。

 

銀行は小口金融、インターネット金融、P2P金融などが増え、膨大な人数を間接人員として抱えていることが不可能になっていきます。企業がブロックチェーンによって透明性を担保すれば、必要な融資を銀行とその審査部門の力を借りることなく、集めることができるようになります。

 

ブロックチェーンにより、証券、上場、上場審査、会計報告などの実態が大きく変わり、それに関わる産業がすべて激動を迎えます。

 

商社業界も大きく変わります。これまで果たしていた金融、仲介、物流、保険機能のかなりがブロックチェーンによって置き換わっていくからです。

 

音楽業界も変わります。ソニーミュージックやAVEXなどの大手も、アーティストとファンが直接つながり、楽曲を聴き、支払いも個別にできるようになるので、発掘、育成機能以外、大きく変わらざるを得ません

 

 

例1.Uberの場合

Uberの場合、車を提供したいドライバーと、車を利用したい顧客がそれぞれスマートコントラクトを用意すれば、Uberという中央集権型でかつ大きな手数料を取る存在が不要になります。

 

その手数料が莫大であるため、車を持たず、運転手を雇用しないマーケットプレイスであるUberが時価総額6兆円にも評価されています。

 

ただし、実質的に運転手を雇用しているのでは、ということですでに問題視され始めています。

 

 

例2.Airbnbの場合

AirBnBの場合、部屋を貸したい貸し主と、借りたい借り主がそれぞれスマートコントラクトを用意すれば、AirBnBという中央集権型でかつ大きな手数料を取る存在が不要になります。

 

 

その手数料が莫大であるため、不動産を持たないAirBnBが時価総額3兆円にも評価されていることになります。

 

これは本来、貸し主がもっと受け取れるはずであり、借り主ももっと安く借りることができるはずのものです。

 

 

例3.AppStoreの場合

App Storeの場合、アプリの開発企業とユーザーの両方がスマートコントラクトを用意すれば、Appleを通さずにアプリのダウンロードができ、30%もの手数料を払わずにすみます。

AppleもGoogleも、またFacebookもアプリ代金の30%をプラットフォーム使用料として徴収し、アプリの開発企業もユーザーも、それが嫌なら使わないことしかできません。

 

 

もちろん、使わないと生きていけませんので、泣く泣くでした。

家を探すことは結構手間がかかり、うっとうしいことも多いものですが、希望条件をスマートコントラクトで明確にしておけば、信用できる賃貸大家の物件で条件に合うものだけを自動で見つけ出してくれます。

 

最終的には現地訪問が必要ですが、そこで気にいった物件を敷金、礼金、不動産手数料などなしで借りることもできるようになっていきます。

 

 

ブロックチェーンが可能にするP2P金融であれば、一定の条件で貸したい人、借りたい人の間をスマートコントラクトがほとんど手数料なしに、かつ信用にあわせてつないでくれますので、消費者金融よりははるかに低金利で借りることができるようになります。

 

 

これ以外にも、想像できないほど広範囲に個人を取り巻く生活環境が変わっていきます。産業革命やPC革命、インターネット革命をはるかに凌駕する変化を起こします。

 

※「スマートコントラクト」とは一言で言えば「ある条件が満たされた場合に、決められた処理が自動的に実行されること」例として自動販売機が良くあげられます。

「100円入れてボタンが押されたら、ジュースが出る」というプログラムを無人で行ってます。

このプログラムにより自動化される事が画期的です。世界中の誰とでも24時間取引が自動で出来る時代です★

 

※購入者と出品者がお互いの信頼性について十分な情報を持っていない場合、代わりに「信頼を担保する仲介者(第三者)」を間に挟むことで円滑な取引を行っています

 

※DApps(自律分散型アプリケーション)とは、スマートコントラクトを用い全てをコードに従って自動的に処理するアプリケーションです。従来の中央集権型システムをDAppsとして分散型アプリーケーション化することには、仲介コストの低下や中央管理者によるコントロールの排除、内部での改ざんや外部からの攻撃リスクの抑制など、様々なメリットが存在

※DAO(自律分散型組織)は、組織の意思決定やその実行などのガバナンスを全てスマートコントラクトに従って行われます。

 

【会員制コラム:ブロックチェーンの正体とブロックチェーン技術を用いた仮想通貨(暗号通貨)の特徴】

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【ブロックチェーンの正体とブロックチェーン技術を用いた仮想通貨(暗号通貨)の特徴】

 

ビットコインを始めとする急激な仮想通貨ブームの核となっているブロックチェーン技術。

単に、ブロックチェーンで最初に作られた通貨という事で、みんなが使う需要があるので高い値段が付いているのがビットコインです。

 

どの学者に言わせても、理論価値は0です。それを言えば、現在の貨幣制度の1万円の理論価値が0円と同じ事です。(原価は印刷代の70円くらいですw)

 

買いたい人=使いたい人が居るから、値段が上がるというそれだけの理屈です。

 

インターネットが米国防省で開発されて一般公開して世界に普及したように、

ブロックチェーン技術は、サトシ・ナカモトという人が開発したと言ってますが、

米国防省とマサチューセッツ工科大学が2004年に共同開発したと言われています。

しかし、あらゆるメリットがあるけど、弊害も想定されるので、現在はビットコインを始めとする仮想通貨はテスト段階と言えます。

 

今後は、金融だけでなく、あらゆる分野で応用がなされていきます。

例えば、米の大手銀行に導入すると1兆円以上の経費削減効果が出るとの試算も出ており、日本の大手銀行(三菱UFJ/みずほ銀行なども導入中。他銀行も導入せざるを得ない技術です。)

 

米国のナスダック(証券取引所)でも導入実験済で、今まで4日掛かっていた作業が30分で終わる処理能力も実証済。

 

インターネットが情報の革命で、世界中に情報を一瞬で伝達できるようになりましたが、

お金の動きは各国内で規制が掛かったままで自由ではありませんでしたが、

ブロックチェーン革命では、金融面だけみても、IT革命と同じように世界中にお金を一瞬にして送金する事ができます。

 

しかも、少額な金額を格安な手数料で可能にします。

 

ブロックチェーンのスマートコントラクト機能(難しく言えば、仮想通貨のイーサリアムが開発した技術)により、仲介人を介さずに、契約の自動化が可能です。

 

よって、ビットコインの価格が自動で動いているのも、【ビットコインを買いたい人と売りたい人との契約を自動化】しているので、誰も管理していないのに、価格が24時間365日変動しているという訳です。

 

ビットコインなどの価格は、ここが一番見やすいです。(架空売買も出来て楽しいです!w)

http://sekai-kabuka.com/bitcoin.html

 

 

【ブロックチェーン技術を用いた仮想通貨(暗号通貨)の特徴を簡単に纏めてみました】

 

1・今年2017年に日本政府は仮想通貨を通貨として認めた(仮想通貨ブームの資金を、日本管理下に置く為に認めざるを得なかった理由が本質だが、円以外の第二の通貨で出来たのと同じ)

 

2・日本のメガバンクが独自の仮想通貨を発行(三菱UFJ銀行は独自の仮想通貨を発行すると発表済、みずほ銀行、サークルKサンクス、イオン系なども導入発表。大手企業だと、ヤマダ電機/ビックカメラ/マルイなど現在約100社でビットコインで支払い可能になっている。)

 

3・黒幕は世界を代表する巨大財閥@ロックフェラーと言われます。(世界の通貨発行権を握る巨大財閥が政府を後押しして国策にする事で、3年もすれば定着すると言われている=定着せざるを得なくなる)

 

4・ブロックチェーン技術は経済革命を起こす(ビットコインを売買する為に作られたシステムで最も魅力的な技術、世界統一通貨を作る可能性も否めない)

 

5・ブロックチェーンを開発したと言われる「サトシ・ナカモト」も架空人物が濃厚であり、米国防総省(CIA)とマサチューセッツ工科大学が共同開発したとの裏情報も。

 

6・仮想通貨大国と呼ばれる日本人の仮想通貨/コイン投資人口はまだ約500万人程度、市場は始まったばかり。これから国内でも約10倍以上の市場が見込めると言われている。

 

7・約10年前のFX取引が流行り出した雰囲気と似てるが、市場はそれ以上に大きい。(単なる仮想通貨の売買が本質ではなく、コインを使った決済・世界中での資金移動による金融革命・仮想通貨を使ったあらゆる契約の自動化(スマートコンストラクト)・今までのビジネスを変える産業革命・コインを使った資金調達(ICO)・その他IoT/AIとの連携で∞の可能性 etc.)

 

8・仮想通貨の中でもビットコインは規模が大きく換金の対象になりやすいので、有望なアルトコイン(小さい規模の草コイン)が有望。もっと、有望なのは自分でコインを創る事。これが、簡単にできる時代がきている。

 

9・2017年7月に12社の日本の大手企業参入決定でビットコインを始め、ほとんどのコインの価格が高値付けるが各国からの資金逃避手段になる事が分かり国は四苦八苦状態。

 

10・海外ではコインの取引以外のブロックチェーン技術を使ったビジネスまで盛んになってきており、世界統一の通貨に成り得る技術革命と言われ始めている。(世界の通貨構成のADR/金本位体制の金と連動した金ペッグ(デジタル)通貨などいつかはなるしかないと言われている。)

 

11・コイン投資は、日本のコイン取引所で現在は買えないアルトコイン(マイナーな仮想通貨)はかなり魅力的な投資に成り得る!
※簡単に潰れる上場コインも多いので、コインの対象になっている会社や、技術、ビジネスモデルなどの将来性(ファンダメンタル)を選定する目利きが必要と言えます。

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 2018年5月13日
 

ブロックチェーンって何?って人がまだまだ多いので、今更聞けない!

ブロックチェーンや、ビットコインの仕組み、その他ブロックチェーンを使うとどのような事ができるのか?

 

そして、今後の世の中がどのように変化して行くのか?など。

仮想通貨の基盤技術のブロックチェーンを分かりやすく解説するグループ作りました☆彡

色んな情報は知ってて損はなし!しかも、これからの時代の主流になる技術なので、是非勉強して下さい♪

 

超初心者向けに解説してます♪♪

 

更に、アマゾン/楽天などの出ているブロックチェーン/仮想通貨に関する本を読んだ纏めレポートなどドンドン共有して行きます★

 

最終的に、サークルメンバーでブロックチェーンを作る事を目標にしたいと思います☆彡

 


【仮想通貨普及に対する政府の対応@2018年5月現在】


<禁止組>

仮想通貨の利用は、一部のボリビア、エクアドル、カザフスタン、そしてバングラデシュは既に仮想通貨自体の使用を禁止しています。

※理由は、自国通貨量が少ないので、海外に流れるとデフォルトしてしまう為。

しかし、「政府によるビットコインの禁止は、1920年代に出されたアルコールを禁止するものと同様に無力なものとなるでしょう」 と唱える人の方が大多数。

→政府はどのようにして、匿名で使うことのできるビットコインを禁じる事ができるでしょうか?

また、物価上昇に歯止めが掛からないハイパーインフレに悩む現在のベネズエラには顕著に現れています。

もし、たかが昼食を買うために、数時間で値段が高騰してる自国通貨を使うより、

違法な取引の世界統一価格のビットコイン決済を必要とするのなら、

餓死するより、ビットコインを使用することを選んでいる状況。

赤信号みんなで渡れば怖くない状態になってます。

ちなみに、タイ・インドネシアなどの新興国はまだ禁止にしている国が多いですが、国を移動してビットコインは買えるので、ビットコインを禁止するには、世界同時に禁止するしかないのが現状。

しかし、そんな事は推進国が一国でもある限り不可能。

 

<推進組>

一点、スウェーデンは、2020年に紙幣を消滅させようとしており、中央銀行は早ければ2年以内に、現行の法定通貨クローネに代わる e-kronaを発行する計画を具体化するそうです。

 

社会的弱者に配慮して、e-krona以外は法定通貨として使用できない、というわけではなく、紙幣のクローネも共存させる予定。

スウェーデンが法定通貨としての仮想通貨を発行すれば、デンマークもこれに追随し、その他のヨーロッパ諸国も後追いする事になるでしょう。

 

続いて、最近はスイスにドイツなど一気にEU圏の仮想通貨立国の宣言が目立ちます。

勿論、シンガポール/マレーシアなどは元々、仮想通貨先進国です。

アジアの金融拠点として、地位を確立するでしょう!

また、ロシアが「ロシア最強の仮想通貨」と自負するクリプトルーブルは、ここのところ、ロシアのメディアも正式に報じ始めています。

 

もっとも、ロシア中銀、もしくはロシア金融当局の正式発表ではなく、ロシアメディアによる報道に過ぎません。

 

 

とはいうものの、ほとんどのマスメディアが政府に統制されているロシアの場合、政府内で決定したことを、こうしたメディアを使って事前告知することによって世間の反応を見ることがあるのです。

 

「プーチンが閣僚会議で、クリプトルーブルの発行を決めた」と、ロシア通信情報大臣がロシアのメディアに明かしたとのこと。

 

しかし、デジタル通貨の落とし穴は、マイナス金利がついてくる可能性が高いという点。

クリプトルーブルは、13%が課税される変動相場制を予想さされています。

要は、1クリプトルーブル=1.5ルーブルになった場合には、0.5ルーブルの13%が課税対象となる訳です。

日本も推進国寄りな立場ですが、闇マネーの集まり場所として、規制が厳しくなってる状況。

 

 

2020年までにペーパーレスを掲げており、仮想通貨取引所を登録制でオープンさせています。

 

日本のデジタル通貨のe円構想については、マイナス金利に加えて財産税が適用される可能性が高いと予想されます。

 

タンス預金対策として、1万円を廃止にする法案も検討されており、1万円=1000e円又は100e円という90~99%の財産税を取った形でスタートするしかない経済状況という事を念頭においておいた方が無難です。

 

よって、国家発行のデジタル通貨を導入=強制的に買わされるという事は財産没収に等しいと考えた方が分かりやすい。

 

すなわち、世界で不変の価値の現物資産の金を保有する事で、現在の1万円の価値が保存されるので、デジタル通貨になった場合、1万円分の金で、e円を購入する事ができるので、1万円の金で10万e円、もしくは100万e円が購入可能となるのです★

 

 

【たかが、1万円の金が数年以内に数倍~数百倍に化ける可能性がある時代とも言えます!】

 

それが顕著なのは、中国。

 

国民に担保なしでお金を貸しまくって、生活必需品を買い揃えるような借金だらけの自国通貨の「元」を見捨てて、金(現物のゴールド@金/地金)を使った独自通貨を作ろうとしています。いつ開始してもおかしくない状況になってます。

 

 

中国の金保有額はここ10年で急増しており、国民にも金の保有を推奨している。(テレビ/ラジオ/新聞などで世界で本物の金は中国の金のみである!と洗脳して買わせている★)
 

 

世界の金の約6~7割くらい保有してしまっていると予想されており、最終通告するまでは嘘のGDPや成長率を発表して、世界からお金を集めるだけ集めて、「元紙幣」を見捨てるでしょう。

 

ここでも元の価格の切り下げは必須になります。
 

本当に何を信じたら良いのか分からない時代になっているのは事実です★

 

流石に中国のやりそうな事だが、世界通貨が崩壊する事を前提に動いているという点では、ずる賢いというイメージ。

 

具体的には、法定通貨が政府によってうまく運用されなくなったり(現在米国で起こってる国債暴落、アルゼンチンを始めとする新興国のハイパーインフレなど)

 

世界の市場が崩壊した時は、金の価値を裏付けた通貨(仮想通貨)が一番強いと、歴史を辿れば分かります。

※金本位制(きんほんいせい、英語: gold standard)とは、一国の貨幣価値(交換価値)を金に裏付けられた形で金額を表すもの。

 

最初に、基軸通貨がポンドであった時に、イギリス政府が1816年に制定した貨幣法です。

第一次世界大戦でアメリカが圧勝して、ドルが基軸通貨としての地位を確立したのは、1944年7月。

 

しかし、ドルを中心とする固定相場制は、1971年夏、崩壊します。アメリカのニクソン大統領が突然「ドルと金の交換をやめた」と宣言。貿易赤字が原因でした。

 

このニクソン・ショックによって、通貨と金(ゴールド)の関係が断ち切られ、外国為替は固定相場制から変動相場制に移行しました。

 

現在のブロックチェーン技術から派生する暗号通貨(仮想通貨)は、フロンティア業界より信用の創造が非常に難しい。

 

国の信用を裏付けとした中央銀行の紙幣の価値は、誰でも通貨を作れる時代に突入すると、どんどん衰退の一歩となるでしょう!

 

しかし、金(ゴールド)を使った信用を創出する暗号通貨は、まだ日本にない。

 

昔は、大量に金を保有して黄金の国ジパング(Japanはジパングの略)時代のフロンティア精神で、ゴールドの価値を見直す時代が来ているのは間違いないでしょう。

 

これからのプロジェクトも金(ゴールド)を重要視した戦略が重要と言えます★