子宮頸がんワクチンは効果がなく副作用が重篤

再掲する記事の11か月後に書いたこの関連記事もあわせてご覧ください。
「子宮頸がんワクチン委員、製薬会社からの金銭受領を申告せず」
https://ameblo.jp/omw2610022/entry-11833579985.html

他にも多数あります。
子宮頸がんワクチンに関する当ブログの記事一覧（←クリック）

＜2013年5月20日の記事の再掲＞

　子宮頸がんワクチンには膨大な国費をかけるような効果はなく、多数の副作用が報告されている。
　「はたともこ参議院議員のブログ」（←リンクあり）にて、はた氏は子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）がいかに不要であるかを学術的見地から述べている。

「HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)の必要性がない根拠のまとめ」
（↑pdf クリック↑）

　4月23日付の中日新聞で、厚労省のワクチン評価をする４人の委員が製薬会社から寄付金を受け取っていたことが報じられた。紙面には「寄付金」とあるが、実質的には「賄賂」であろう。
この件について、大手マスメディアでは一切、触れられていない。
ワクチン評価をする者が製薬会社から金銭を授与されていては、公平な評価もできないというものだ。
特に、HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）のリスクについて、厚生労働委員会で議題にあがっている。
（子宮頸がん予防ワクチンには、サーバリックスとガーダシルの２種類があり、いずれも「劇薬」に指定）

【子宮頸がんワクチン副作用について】

「歩行が出来なくなり、車いすに頼るようになった」
「肋骨や骨盤、腕、足、耳の中などに痛みが出て、トンカチで殴られているような激痛に襲われようになった」
「数字が数えられなくなり､自分の名前も分からなくなった」
「睡眠障害がひどくなり毎日が修羅場だ」
といった重度の被害が被害者連絡会の下には既に200件以上、寄せられている。

　厚生労働省は、5月16日のワクチンの安全性についての専門部会で、子宮頸がんワクチンの接種後に発熱や失神といった副作用が生じたとの報告が、2009年12月の販売開始から2013年3月末までで計1968件に上ることを明らかにした。
そのうち、全身の痛みなど重篤だったと医療機関が報告したのは計106件。うち、ワクチン接種との因果関係があるとの報告は67件だった。
重篤な副作用報告の発生頻度は、接種100万回当たり約12．3件となった。

【3月28日の厚生労働委員会の質疑内容】

　厚生労働省の矢島健康局長は、現在、接種されている子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)の「サーバリックス」と「ガーダシル」について、それらの副作用がインフルエンザワクチンと比較して、サーバリックスは38倍で、そのうち重篤な副反応は52倍、ガーダシルは26倍で、そのうち重篤な副反応は24倍と非常に大きいものである事を認めている。

＜ワクチンが要らない根拠＞

　子宮頸がんを引き起こす可能性を持ったヒトパピローマウイルス（HPV）には、16型と18型があり、日本人一般女性のHPV16型・18型の感染率は0.7％(※)だが、感染しても90％は自然排出されるため、持続感染率は0.07％。
さらに、持続感染が軽度異形成に進行しても90％は自然治癒する。
したがって、中等度・高度異形成に至る人は0.007％。
ゆえに、99.993％の人は、PV16型・18型による中等度・高度異形成（前がん病変）には至らない。
（平たく言うと、子宮頸がんの一歩手前の状態にはならない）
（※）調査データによって数値は多少異なる。

　HPV16型・18型によって、0.007％が中等度・高度異形成（前がん病変）に進行しても、細胞診とHPV-DNA検査の併用で、ほぼ100％発見でき、適切な治療で治癒率はおおむね100％と矢島健康局長が答弁。
細胞診とHPV-DNA検査併用の定期検診をしていれば子宮頸がんにはならない。

以上のように、3/28の質疑でワクチン不要が確認された。

　様々な身体障害だけでなく、女性固有の機能に致命的な不妊症になる可能性が懸念されているワクチンを国は膨大な予算を使って、製薬会社や医療機関のために半ば強制的に接種させようとしている現実がある。
接種率が100％の場合、その費用はワクチン代と接種の際に医療機関に支払う手技料とで840億円になるという試算もある。それを税金で賄うという話だ。
http://medg.jp/mt/?p=1074

　すなわち、国が推進していることが、国民に有益だとは限らないのである。

2013年3月28日厚生労働委員会質疑の模様【必見】
https://www.youtube.com/watch?v=yUZEm5JRvjM&t=317s