ちょっと気になることがあるので、注意喚起しておく （それが何かは書かない）。
正確に言うと、当たり前の話だが（世の中、どんな商品・サービスでもそうだから、だが）
買っていい投資信託と、買ってはいけない投資信託がある
ということなのだが、そもそも判別方法が分からない、という人が大半だと思うので、そういう人たちには、ほとんど全てが買ってはいけない投資信託になってしまう、ので敢えてタイトルは簡潔にした。
それでも買わざるを得ない、買いたい、という人たちもいると思うので幾つかルールを書いておく。
投資信託はネットで買ってはいけない。
鉄則である。現在はほとんど全ての金融商品がネットで買えるだけでなく、決済・管理すべてがネットで出来てしまい、簡単便利だし、ネットで買う方が有利なことも多い（手数料が安い、とか、ネットだけで売っている会社・商品もあるので）。
しかし、なぜ、ネットで買う方が有利か？というと、売る側からしてみれば、ネットで売る方が販売コストが最小限に抑えられるから、であって、特に金融・投資業からしてみれば、販売コストとは：
売る人間の、顧客に対する説明の手間暇と、納得してもらえないリスク管理
が最小限で済む、ということだ。もちろん、規制はあるので、ネット上でも様々なリスク説明や商品説明が為される。基本的には、理解し納得した、上で商品は購入される。しかし、そうしたリスク説明や商品説明を読んで理解できる人は、それだけで相当な金融知識が要求される。ほとんどの人は読んでも分からない、少なくとも十分には理解できる筈がない。
それでも理解しました、というチェック項目にチェックを入れれば買えてしまうのは、買う人間からしてみれば、
後で理解してませんでした、と文句は言いません
と言わば権利放棄することになるのであって、なぜネット購入が有利かといえば、権利放棄の対価である、とも言えるのである。
自分は金融知識が十分ではない、という自覚がある、どんな投資信託を買っていいか分からない、という人たちは、
少なくとも対面販売で、人の説明を聞き、しつこく尋ね、説明が上手でない、うまく飲み込めない、という人からは（あるいは商品は）買わない、ということを徹底して頂きたい。特に、
自分がその商品を買うことで、何のバクチを打つことになるのか？
を説明されなければ絶対に、その商品は買ってはいけない。金融庁がどんなに取り繕っても
投資はバクチである。