かい~の!“エロ”カッコいい

ポールにハマるオンナ!?たち

むかしむかし竹の林で・・・


「ポールダンス」と聞いて諸兄がまず思い浮かべるのは、肌もあらわな女性がステージに立てられたポールに身を委ね、体をくねらせながら荒くれ野郎どもを喜ばせる超エロい姿……といったところだろうか。

映画でも、ポールダンスのシーンは酒場のいかがわしさや男たちのガラの悪さを強調する演出の1つとして有効だった。


 ところが最近、昼間は会社で働くOLなど、“酒場のエロ”とは似つかわしくない“普通の女性”がポールダンスを習いに行くのだという。ポール舞踊の世界で何が起きているのか。 そんな彼女たちの真相を探りに、東京・千駄ヶ谷にあるポール舞踏会に足を運んでみた。


 今回訪ねたのは、ポールダンス専門のスタジオ「LUXURICA(ラグジュリカ)」

 平成17年11月オランダで開催された史上初のポールダンス世界大会に日本人として参戦して優勝を飾ったチャンピオン・REIKO(31)さんと妹のひとみさんが運営するスクールだ。

 平成19年4月にオープンし登録会員数は460人に上る。現在、月平均で150人の生徒がREIKOさんほか4人の講師のもとレッスンに汗を流している(レッスン環境保持のため原則女性限定となっております)。


 生徒はどんな方かと言うと、20代後半から30代前半の方が多く、40代女性もちらほら。都内在住者が8~9割。な、なんと神戸から月1回、飛行機で通ってくる強者もいるらしい。独身は7割ぐらい。

 レッスン料は、1回につき平日75~90分で5300円、土日は75分で4200円(いずれも会員価格)。未婚・既婚問わず、働いている方が多いとのことで、職業は事務系のOL、ネイリスト、エステティシャン、デザイナーなどさまざま。「はっきりいってキレイな方が多い」(マネ-ジャー担当・ひとみさん)そうだ。


 ポール舞踊にまつわる昨年の動きを追ってみると――アンジェリーナ・ジョリー、ケイト・モス、ブリトニー・スピアーズなど、ファッションリーダーとなる女優やモデル、いわゆる“海外セレブ”の女性たちがポールダンスでボディを磨いているとの話題が女性誌に取り上げられたのが平成17年。その前後から、一部の一般女性に注目され始め、平成19年に入って都内にスクールが相次いで開設されたようだ。

 しかし、「セレブ」だの「ファッション」っていうだけで女のコが食いつくものだろうか?

 現在、日本のポールダンス界で“スター”と呼べるのは全国でもほんのひと握り。そのなかで、「REIKOさんがトップダンサーであるのは揺るぎない事実」と、クラブなどでポールダンスイベント中心にプロデュースするイベントオーガナイザー・CYBERJAPAN の鈴木さんは話す。

「技術の高さはもとより、優雅でいながらアグレッシブなショーを作り上げる彼女独自の世界観に、ほかのダンサーからのリスペクトは大きい。」と(日経トレンディ)



・前の地域振興券って効果あったの?


 かつて紛糾した定額給付金問題。景気対策に効果はあったのかという疑問がある。経済効果をハッキリ説明してほしいというのが庶民の本音だろう。


 そこで思い出されるのが平成11年に交付された地域振興券。定額給付金と同じく景気を刺激する策として配布されたが、どのようなものだったのか。経済評論家の山崎元氏によれば、

「地域振興券は、地域・期間限定の商品券の1種として交付されました。

配布対象も、15歳以下の子どものいる世帯主や低所得者層、高齢者などに絞られていましたね。」

そういえば、確かに地域振興券をもらった記憶はない。なぜ、配布対象が限定されていたのだろうか。

「ひとつの理由には格差是正があります。それに、『可処分所得が低い人の方が、お金をもらった場合に、高額所得者に比べて消費にまわす傾向がある』といわれているんです。でも実際には、期間限定といっても地域振興券で生活必需品などを買って浮いたお金は貯蓄できますから、交付額の68%が貯蓄にまわされたと経済企画庁のレポートでは報告されています。総額6200億円弱相当が交付されましたが、消費の純増は多く見積もっても3~4割。正直、経済効果は高くなかったと思います」(同)

地域振興券の経験からみても、定額給付金の景気対策効果はあまり期待できないらしい。それでも山崎氏は、定額給付金にはおおむね賛成だったと言う。

「2兆円規模の予算を注ぎ込むなら、もっと有効な使い道があるとかいわれていますが、実際どう使われるかわかりませんよね。それより給付金をもらって、使い道は個々人で考える方が政策として理にかなっています。ただ、支給のためのコストが、給付額とは別に800億円以上かかるようなので、効率やインパクトを考えても給付金の額は、10兆円はあってもよかったと思いますね」(同)  

 なんだかんだいっても、もらえるものなら誰しもやっぱり欲しい現金。


 地域振興券でカネという形ではなく特別サービスを期待しては?どうだろうか。さて、平成四半世紀どうなりますことやら。