国際医療福祉大学の高橋泰教授の論文が
東洋経済オンラインで記事になっています。
これはぜひ皆さん読んだ方がいい。
友人の医師から勧められました。
コロナに対して、正しく恐れる必要があります。
マスコミは必要以上に恐怖をあおります。
その方が視聴率や販売部数が
稼げるからですかね？
でも大事なのは
科学的な検証です。
https://news.yahoo.co.jp/articles/a18ed96b34b09c3f1fa8e254e1664f747b3c1839?page=1
ここに書かれている結論は
感染パターンを注視しつつ、社会活動は続けるべき
です。
現在の感染パターンであれば、
日本人の98％の人は
自己免疫で自然治癒するのだそうです。
しかもコロナは毒性が弱いから抗体すらできない。
日本ではこれまでのところ、人口10万人に対し0.8人が亡くなっている。われわれは自然免疫の存在を重視しており、それを前提としたシミュレーションでは、新型コロナウイルスが現状の性格を維持する限り、どんなに広がっても10万人中3人以上、つまり全国で3800人以上死ぬことはなさそうだというのが、結論の一つだ。
一方、人口10万人に対して16人、全国で2万人強が自殺で亡くなっている。過去に景気が悪化したときは3万人を超えて10万人当たり24人になった。そうであれば、10万人対比で見て、新型コロナによって2人亡くなるのを防ぐために、景気悪化で8人の死者を増やすのかということになる。対策のメリットとデメリットのバランスを考えないといけないのではないか。
また、ステイホームによって肥満の人が増えると、ACE2受容体が増加し、新型コロナの感染リスクも血栓形成のリスクも高まる。社会活動の停止で暴露率は下がっても、感染率や重症化率が上がる。そうしたバランスも考える必要があるだろう。
だそうです。さてさて、東京在住者をばい菌扱いする今回の
GO TO トラぶルキャンペーンはどうなのでしょう？
東京在住の人も同じく税金を払っています。
感染者がいるのは東京だけですか？
日本の人口の約１割を占める1400万人の
東京在住者を外してキャンペーンの効果は
どうなのですか？
地方の宿泊施設や飲食・土産物店などは瀕死の状態です。
政府の言うように、キャンペーンは止められないということも分かります。
廃業するかギリギリなのだそうです。
廃業する店が増えれば地方経済はガタガタになるでしょう。
であれば、政府がすべきことは、
こうした正しいコロナの知識の流布と
必要な防止策とリスクの高い人たちへの啓もうと
高リスク者へのいざという時の備えと、
コロナウイルスの変異への監視でしょう。
いい加減マスコミもコロナは怖い、海外ではこんなに死んでいる、
若い人の中でも重症化している人がいる！
ばかり言って、恐怖をあおることばかりしないで、
日本でどうなのか？
我々にとってどうなのか？
という適切な報道をしてほしい！
そんなことを言っていたら、飛行機事故でこんなに死んでいる！
飛行機に乗るのをやめますか？
電車事故でも死んでいる、家に籠っていたら不活動病で
死ぬこともある。
自己免疫で98％は治ると言っても、できれば感染したくないし、
感染させたくもないので、マスクの着用や消毒などは
もちろんします！ 3密も避けます！ これまでもやってきたし、
これからもやりますよ
でも、これ以上の経済活動の停止は
もっと別な大変な危険性をはらんでいるのではないでしょうかね？
過熱している目先のマスコミ報道
を鵜呑みにしないで
よく考えてみませんか？